文学部歴史学科・史学専攻

カリキュラム・ディプロマポリシー

歴史学科カリキュラム・ポリシー(教育課程編成・実施の方針)

歴史学科は、日本史・日本文化史、東洋史・東洋文化史、西洋史・西洋文化史、文化遺産学の4コースからなるが、これらはカリキュラム編成の単位であって、学生を固定的に分属させる「専攻」ではない。
 入学してきた学生は、広く歴史学という共通の学問方法を修得し、また地域や領域を越えた広域的・地域横断的、交流史的、比較史的な視座を獲得するために、コース共通の必修科目として「基礎演習」及び「文化交流論」を履修する。
 日本・東洋・西洋関係3コースにおいては、1・2年次を中心に概論科目が置かれ、そこでは当該分野の学問体系の基礎をなす考え方を修得する。また、史資料読解のスキルとそれをもとにした研究への足がかりを得るための「史料演習」科目を1~3年次に履修する。これらの基礎の上にたって、3・4年次には、当該分野の最先端の研究成果を学びつつ、それを批判的に検討する能力を養う「研究」を履修する一方、「演習」科目において、解決すべき課題を自ら発見し、それを学問的に追究し、論理的に表現する能力を養う。
 文化遺産学コースにおいては、概論・研究・演習の諸科目のほか、「文化情報学」「文化遺産マネジメント論」「文化遺産政策論」などの科目、また考古学・地理学・文化情報学や文化財保存に関する実習科目を通じて、さまざまな文化遺産の調査と保存・活用に係る諸課題に対処しうる能力を養う。
 以上の課程を通じて学んできたことがらを集大成し、主体的に問題解決に取り組んだ成果としての卒業論文の作成を重視し、それを必修としている。
 なお、教職・学芸員志望の学生に対しては、それぞれの資格取得に必要な関係科目を各学年に配置し、最終的には実習を経て資格を得ることができるようにしている。

歴史学科ディプロマ・ポリシー(学位授与の方針)

学士(歴史学)の授与にあたっては、以下の能力を有していることを重視する。
・古文書などの史資料や英語・中国語などの外国文献を正確に読解でき、それに基づいて実証的・論理的に論を組み立て、的確に表現できる。
・国際的な視野から地域社会の歴史・文化に対する正しい知識と深い理解をもち、現代に生起する諸問題に対処することができる。
・さまざまな文化遺産に対して深い理解をもち、それを調査して保存・活用に資する能力を有する。
教職や博物館学芸員などの資格授与にあたっては、歴史学の研究成果や文化遺産を次世代に伝えてゆく基礎知識や実践的能力の獲得を重視する。

史学専攻カリキュラム・ポリシー(教育課程編成・実施の方針)

1.博士前期課程
 博士前期課程においては、学部教育との有機的連関を重視し、その4コースを継承して、日本史・日本文化史、東洋史・東洋文化史、西洋史・西洋文化史、文化遺産学の4つの専門種目からなる。それぞれの専門分野においては、古い時代から新しい時代にわたる史資料・文献等の読解や研究報告をもとに討論する演習、研究課題をめぐる諸問題について議論を行う特殊研究、また最先端の研究成果を学ぶ講義を配置する。これらを通して専門分野の深い知識・技能を修得する一方、全院生・全教員参加のもとに学際的・総合的な観点から討論を行う史学総合演習を開講することによって、比較史的・世界史的な視野から問題を考える能力を育成する。これらの課題を通して、より高度な史資料読解能力を磨き、自らの研究課題を明確にして、独創性に富む修士論文を作成できるように指導する。

2.博士後期課程
 博士後期課程においては、博士前期課程を継承して、日本史・日本文化史、東洋史・東洋文化史、西洋史・西洋文化史、文化遺産学の4つの専門種目からなる。それぞれの専門分野では特殊研究演習が開講され、専門領域において主体的に研究を行う能力を磨く。また、全院生・全教員が参加する史学総合研究演習を通じて、比較史的・世界史的見地から議論を行うことによって各自の問題意識を高めるとともに、後進を指導しうる能力の育成も図る。これらの基礎の上にたって、学界に新しい問題提起ができるレベルの博士論文の作成を指導する。

史学専攻ディプロマ・ポリシー(学位授与の方針)

1.博士前期課程
修士(歴史学)の授与にあたっては次の能力を有することを重視する。
・自立して研究を行うための基礎となる史資料や外国語文献を自由に扱える。
・先行研究を的確に批判して独創性の高い研究を行うことができる。
・さまざまな文化遺産に対して深い理解を有し、高度な専門的知識をもとにして調査・保存・活用することができる。

2.博士後期課程
博士(歴史学)の学位を授与するにあたっては次の能力を有することを重視する。
・従来の研究の枠組みを超える新しい研究を体系的に行い、学界をリードしうる研究能力を有する。
・史資料などをはじめとする各種の文化遺産の調査・保存・活用に指導的な役割を果たすことができる。
・専門分野において後進を的確に指導し、歴史学的な知の継承・発展を図ることができる。

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